2026年、フランスで開催されたG7外相会合において、イラン情勢への対応が主要議題となった。特にホルムズ海峡への艦船派遣をめぐり、各国の姿勢に温度差が見られ、統一した連携策の構築が課題として浮上している。
ホルムズ海峡は世界の原油輸送の約5分の1が通過する戦略的要衝である。この海域の安全保障は、日本を含む世界経済の命綱といっても過言ではない。イランによる海峡封鎖の可能性は、エネルギー安全保障における最大のリスクシナリオの一つとして認識されている。
G7各国の温度差の背景には、それぞれの地政学的利益と歴史的経緯がある。米国は強硬姿勢を貫く一方、欧州諸国は対話路線を重視し、日本は独自の中東外交を展開してきた。この多様性は民主主義陣営の強みでもあるが、危機対応時には弱点にもなりうる。
今回の会合では、軍事的プレゼンスと外交的解決のバランスが問われている。単独行動では限界があり、かといって最大公約数的な合意では実効性に欠ける。G7が真の連携を示すには、各国の立場を尊重しつつも明確なメッセージを発信する必要がある。
日本にとって、この問題は他人事ではない。エネルギー資源の大部分を中東に依存する日本は、ホルムズ海峡の安定が死活的に重要である。同時に、イランとの伝統的な良好関係を活かした独自の貢献も期待されている。
国際協調の難しさは、利害の対立だけでなく、危機認識のギャップにも起因する。遠い欧州と直接的な影響を受けるアジアでは、切迫感が異なる。G7が有効に機能するには、こうした認識の差を埋める努力が不可欠だ。
この外相会合の成否は、単にイラン問題の解決だけでなく、G7という枠組みそのものの有効性を試す試金石となる。多極化する世界において、価値観を共有する国々がどこまで実効的な連携を構築できるか、その答えが問われている。