山陰地震から学ぶ、同規模余震への備えと地域防災

2025年1月6日、島根県東部を震源とするマグニチュード6.4の地震が発生し、島根県と鳥取県で震度5強を観測しました。気象庁は過去の事例から、今後1週間程度は同規模の地震が続く可能性があるとして警戒を呼びかけています。

今回の地震で特に注目すべきは、本震後に同程度の規模の地震が続発する可能性が指摘されている点です。一般的に余震は本震より小さいと考えられがちですが、地域や断層の特性によっては同規模の地震が連続することがあります。山陰地方ではこうした事例が過去にも記録されており、最初の揺れで安心せず継続的な警戒が必要です。

地震発生直後の1週間は、建物の損傷確認と二次被害の防止が最優先課題となります。一度目の揺れで亀裂が入った建物は、同規模の地震で倒壊リスクが大幅に高まるためです。特に古い木造家屋や石垣、ブロック塀などには近づかず、専門家による安全確認を待つことが重要です。

また、この期間は避難準備を整える貴重な時間でもあります。非常用持ち出し袋の点検、家族との連絡方法の確認、避難場所の再確認などを行いましょう。停電や断水に備えて、懐中電灯、携帯ラジオ、飲料水、非常食を手の届く場所に配置することも効果的です。

山陰地方は比較的地震が少ない地域と認識されることもありますが、実際には活断層が多く存在します。2000年の鳥取県西部地震(M7.3)や、今回の震源付近でも過去に被害地震が発生しています。「地震の少ない地域」という思い込みが、防災意識の低下を招くことがあるため注意が必要です。

地域コミュニティの役割も見逃せません。高齢者世帯や障がいのある方の安否確認、避難支援体制の確認など、日頃からの近所付き合いが災害時の命綱となります。今回の地震を機に、自治会や町内会での防災訓練の実施や、要支援者リストの更新を検討することが望まれます。

今回の地震は、日本全国どこでも大地震が起こりうることを改めて示しています。山陰地方の事例から学び、各地域で同規模余震の可能性を含めた地震対策を見直す機会としましょう。最初の揺れを乗り越えた後も油断せず、1週間は特に警戒を続ける習慣を身につけることが、命を守る鍵となります。